日本株週間展望

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3月2週(9-13日)の日本株は、先物主導で乱高下しそうだ。

国内景気や企業業績の改善による相場の先高観は強く、需給面でも海外投資家、国内年金などから継続的な資金流入がみられる。

一方、2月の株価急伸を受けた過熱感は残り、年度末も接近する中で徐々に売り圧力も高まりやすい。

第1週の日経平均株価 は、週間で0.9%高の18,971円と4週続伸。

2月中旬以来の1ドル=120円台に乗せた為替の円安とテクニカル指標からみた過熱感、米国経済統計の低調が交錯し、一進一退の動きが続いたが、週末に年初来高値を更新、15年ぶりの19,000円に迫った。

日経平均銘柄の上昇率上位は大日本住友製薬、エーザイ、味の素など医薬品、食料品のディフェンシブ業種が占有、新たな普通株発行による公募増資が嫌気されたSUMCOが下落率1位だった。

2月の日経平均は月間で6.4%高と、日本銀行の追加金融緩和を受けた昨年11月と同レベルの上昇率を記録。

世界比較でも、ユーロ圏離脱危機を当面回避したギリシャ、原油価格の下げ止まりで経済への懸念が和らいだロシアの20%超高には劣った半面、主要国では欧州中央銀行(ECB)の量的緩和を受けたドイツの6.6%高にほぼ並び、米国ダウ工業株30種平均の5.6%高には勝った。

着実な景気や業績の改善傾向を確認し、PERの割安感などがあらためて評価された格好。

2月月間で海外投資家 は先物中心に2兆5949億円買い越し、年金資金の動きを反映する信託銀行 は現物株を2809億円買い越した。

昨秋の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)に続き、国家公務員共済組合連合会(KKR)も日本株の運用比率引き上げを表明する中、信託銀の買い越しは10カ月連続。

また、裁定買い残は2月末まで6週連続増加と、昨年9月以来の連続増加を記録した。

ITバブル期の2000年以来の高値水準に一気に上げた影響で、東証1部の騰落レシオ は120%超、日経平均の相対力指数(RSI )は70%超、ボリンジャーバンドは2標準偏差上限といずれも短期過熱を示唆。

足元でやや低下したが、テクニカル指標は余熱を残す。

世界景気を引っ張る米経済統計の勢いの鈍さも、米国株調整のリスクを内包する点で気掛かりだ。

2月の供給管理協会(ISM)の製造業景況指数、自動車販売など伸びてはいるものの、事前予想を下回るケースが相次ぐ。

市場予想と実際の数値のギャップを示すシティグループ経済サプライズ指数 は1月以降に落ち込み、現在はマイナス55と12年7月以来の低水準となっている。

日経平均の予想PERは16.9倍 と、米S&P500種株価指数の17.7倍、ストックス欧州600指数の16.6倍に対し割安感は薄れてきており、第2週は週末13日の株価指数先物・オプション3月限の特別清算値(SQ)算出を前に、海外勢による先物大量買いの反動売りが上値を抑える可能性がある。

一方、日本の景気や企業業績の先行きは依然楽観視され、急激な株価の調整リスクも小さそうだ。

9日に2月の景気ウオッチャー調査、11日に1月の機械受注、12日に1-3月期の法人企業景気予測調査が公表予定。

街角の景況感を示す景気ウオッチャーは、現状と先行き判断DIが1月まで2カ月連続で上昇中。

野村証券がまとめた企業業績見通しによれば、15年度の主要大型企業(金融除く)の経常増益率は16.5%の見通し。電機・精密や化学、自動車がけん引役となり、原油安を受けた減損で前期に悪化した商社の回復も寄与する。

想定為替レートは1ドル=118円、原油価格(WTI)は1バレル=55ドルで、現状水準に近い。


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